ヘパリン類似物質ローションNIT自主回収の背景とニトロソアミン類の人体への影響を解説

皮膚科で広く処方される保湿剤に起きた自主回収

乾燥肌の治療やアトピー性皮膚炎のスキンケア、血行促進などを目的に、医療機関で日常的に処方されている医薬品が「ヘパリン類似物質」製剤です。子どもから高齢者まで幅広い年代の方が使用しており、家庭の常備薬のように親しまれている外用薬の一つといえます。

そのヘパリン類似物質のローション剤の一つである、日東メディック株式会社の『ヘパリン類似物質ローション0.3％「NIT」』（50gおよび100g製品）において、不純物である「ニトロソアミン化合物」が検出され、製造から一定期間が経過した製品を対象とした自主回収（クラスⅡ）が行われることになりました。

「発がん性物質が検出された」「回収になった」というニュースや告知を目にすると、現在進行形でこの薬を使用している方や、過去に長く塗っていた経験がある方は、強い不安を覚えることと思います。「このまま塗り続けて体に害はないのだろうか」「なぜ特定の期間が経過したものだけが回収されるのだろうか」といった疑問を抱くのは当然のことです。

この記事では、ヘパリン類似物質ローションにおける製剤ごとの違いや、今回問題となったニトロソアミン化合物の検出経緯、なぜ「製造から25ヶ月以上経過した製品」が回収対象とされたのかという理由、そして外用薬を使用し続けた場合に想定される人体への影響について、科学的なデータや公的ガイドラインの知見をもとに詳しく紐解いていきます。

ヘパリンローションNIT自主回収

ヘパリン類似物質ローションの基礎知識：「水性」と「乳剤性」の違い

自主回収の背景を正しく把握するためには、まずヘパリン類似物質ローションという医薬品そのものの特徴と、処方現場における製剤ごとの違いを知る必要があります。

先発医薬品とジェネリック医薬品のローション剤

ヘパリン類似物質の外用薬には、軟膏、油性クリーム（油性ヒルドイド軟膏など）、水性クリーム、ローション、泡状スプレーなど多彩な剤形が存在します。その中でもローション剤は、伸びが良く広い面積に塗りやすいことから、特に全身の乾燥肌や夏場のスキンケア、頭皮の保湿などに重宝されています。

ヘパリン類似物質ローションの先発医薬品として広く知られているのが「ヒルドイドローション0.3％」です。ヒルドイドローションは、白色から微黄色を帯びた、とろみのある乳液状の製剤（乳剤性ローション）です。水分の中に微小な油滴が分散している構造をとっており、さっぱりとした使用感でありながら、適度な油分によって皮膚表面に潤いの膜を形成する特徴を持っています。

一方で、特許期間の満了に伴って登場した後発医薬品（ジェネリック医薬品）のローション剤には、実は2つの異なるタイプが存在しています。それが「水性ローション」と「乳剤性ローション」です。

「水性ローション」と「乳剤性ローション」の性状の違い

多くの製薬会社が製造・販売しているヘパリン類似物質ローションのジェネリック医薬品（旧商品名ビーソフテンローションなど）は、大半が「水性ローション」です。水性ローションは無色透明で、いわゆる化粧水のようにサラサラとしたテクスチャーを持っています。油分をほとんど含まないため、塗った後のベタつきが極めて少なく、ニキビができやすい部位や毛髪のある頭皮にも快適に使用できるメリットがあります。

しかし、先発品であるヒルドイドローションに慣れ親しんでいた患者さんからは、「水性ローションだとサラサラしすぎて物足りない」「乳液のようなしっとり感が欲しい」「ヒルドイドローションと同じ使い心地のジェネリックを使いたい」という要望が数多く寄せられていました。

ジェネリックで「乳剤性」を販売しているメーカーの希少性

先発品と同じような乳液状の使い心地を実現したジェネリック医薬品は、開発や製造のハードルが高く、市場に流通している種類が非常に限られています。実際に、ヘパリン類似物質ローションのジェネリック医薬品として「乳剤性」の製剤を製造販売しているのは、日東メディック株式会社（NIT）とラクール薬品販売株式会社（ラクール）の2社のみです。

乳剤性ローションは、水と油という本来混ざり合わない成分を均一に混ぜ合わせ、長期間にわたって分離しないように安定した状態（エマルション）を維持しなければなりません。そのため、製剤の設計においては、乳化剤やpH調整剤、粘度調整剤などの添加剤が不可欠となります。

今回、自主回収の対象となった『ヘパリン類似物質ローション0.3％「NIT」』は、まさにこの貴重な乳剤性ジェネリック医薬品の一つでした。そして、乳液状の性状を保つために使用されていた添加剤こそが、後述するニトロソアミン化合物の生成に深く関与することとなったのです。

なぜ自主回収となったのか？ニトロソアミン化合物検出の経緯

今回の自主回収に至った直接の理由は、製品中から「N-ニトロソジイソプロパノールアミン（N-nitroso-diisopropanolamine）」と呼ばれるニトロソアミン化合物が、定められた基準値を超えて検出されたことにあります。

ニトロソアミン類とはどのような物質か

ニトロソアミン類は、化学構造の中にニトロソ基（-N=O）を持つアミン化合物の総称です。この物質は、アミン類（窒素を含む有機化合物）と亜硝酸塩が特定の条件下で反応することによって生成されます。

ニトロソアミン類が生体内に取り込まれると、体内の代謝酵素によって酸化され、「アルキルカチオン」という反応性の高い物質に変化します。このアルキルカチオンが細胞の遺伝子（DNA）と反応して損傷を与えることで、遺伝子突然変異を引き起こし、長期的には発がん性を発揮する可能性があると考えられています。

ただし、ニトロソアミン類は医薬品の中だけに存在する特殊な毒物というわけではありません。私たちの身の回りにもごく普通に存在しており、加工肉（ハムやソーセージなどの発色剤として使われる亜硝酸塩と肉の成分が反応したもの）、魚の燻製、ビール、飲料水、タバコの煙、さらには人間の胃の中でも日常的に微量が生成され、微量ながら日々摂取されています。

問題となるのは、長期間にわたって許容範囲を超える量のニトロソアミン類を摂取し続けた場合に、発がんのリスクが統計的に上昇する可能性があるという点です。

医薬品業界全体での自主点検の動き

医薬品におけるニトロソアミン類の混入問題は、近年、世界的な規制当局の間で大きなトピックとなってきました。発端となったのは、2018年以降に血圧降下薬（バルサルタンなどのARB）や胃炎治療薬（ラニチジンなど）から微量のニトロソアミン類が相次いで検出され、世界規模での回収騒動に発展した事案です。

これを受け、日本国内でも厚生労働省から2021年10月に「医薬品におけるニトロソアミン類の混入リスクに関する自主点検について」という通知が発出されました。国内のすべての製薬企業に対し、製造販売している医薬品について、原料、添加剤、製造工程、保管中の化学反応などを徹底的に検証し、ニトロソアミン類が混入・生成するリスクがないか自主点検を行うことが義務付けられたのです。

日東メディックでの測定結果と原因の特定

厚生労働省からの指示を受け、日東メディック株式会社においても自社製品の精密な自主点検が進められました。『ヘパリン類似物質ローション0.3％「NIT」』に関しても、対象となるニトロソアミン化合物（N-ニトロソジイソプロパノールアミン）を極微量まで正確に測定するための高度な試験系を確立し、製品の分析を行いました。

その結果、国際的なガイドラインで示されている1日許容摂取量（400ng/day）を上回る同物質が検出されたのです。

原因を調査したところ、乳剤性ローションの製剤化において、乳化の安定化やpH調整などの目的で使用されていた添加剤「ジイソプロパノールアミン」が関与していることが突き止められました。この添加剤であるジイソプロパノールアミン（アミン類）と、製剤に使用されている有効成分（原薬）やその他の添加剤などに微量に含まれていた亜硝酸塩が、製品の内部で徐々に反応し、時間の経過とともにN-ニトロソジイソプロパノールアミンを生成してしまったものと考えられています。

なぜ「製造から25ヶ月以上経過した製品」が回収対象なのか？

今回の自主回収において、多くの方が疑問に感じるのが「なぜすべてのロットを一斉に回収するのではなく、製造から25ヶ月以上経過した製品を対象としているのか」という点ではないでしょうか。これには、化学反応の進行速度と、医薬品の安全管理基準に関する明確な理由が存在します。

時間の経過とともに進行する化学反応

添加剤であるジイソプロパノールアミンと微量の亜硝酸塩の反応は、工場で製品を製造した瞬間に一気に完了するわけではありません。液剤という環境の中で、非常に緩やかなスピードでじわじわと化学反応が進行していきます。

つまり、製造された直後の製品には、ニトロソアミン化合物はほとんど存在していないか、存在していても測定限界以下のごくわずかな量にとどまっています。しかし、製品がボトルに充填され、出荷されて倉庫や薬局、患者さんの手元で保管されている間に、数ヶ月、1年、2年という歳月をかけて少しずつニトロソアミン化合物が生成され、製剤中の濃度が経時的に上昇していくという性質を持っています。

製薬会社が行う安定性モニタリング試験（製品を長期間保管し、品質の変化を定期的に追跡する試験）の結果から、製造から25ヶ月（2年と1ヶ月）以上が経過すると、後述する暫定管理値を超える、あるいは超える可能性が高まるという事実が確認されました。これが「25ヶ月」という区切りの科学的根拠です。

暫定管理値（2680ng/day）の設定根拠

医薬品に予期せぬ不純物が検出された場合、直ちに医薬品の供給を全面的に停止してしまうと、その薬を必要としている膨大な数の患者さんの治療がストップし、医療現場に深刻な混乱を招く恐れがあります。そのため、厚生労働省などの規制当局と製薬企業は協議を行い、患者さんの安全を最優先に確保しながら、代替薬の確保や恒久的なリスク管理措置を講じるまでの期間に適用する「暫定管理値」を設定することが国際的なルールとして認められています。

欧州の医薬品規制当局が提示している最新のガイドライン（CPCA：Carcinogenic Potency Categorization Approach基準）では、N-ニトロソジイソプロパノールアミンの1日許容摂取量は「400ng/day（1日あたり400ナノグラム）」と設定されています。

しかし、この400ng/dayという数値は、後述するように「生涯（70年間）にわたって毎日摂取し続けること」を前提とした、極めて厳格な基準値です。一方で、国際的な医薬品の安全性評価ガイドラインである「ICH M7」には、医薬品を生涯にわたって使い続けるのではなく、より短い限られた期間のみ使用する場合のリスク評価手法として「LTL（Less-Than-Lifetime：生涯未満）アプローチ」という考え方が定められています。

本製品（ヘパリン類似物質ローション0.3％「NIT」）は2024年6月14日に発売が開始された比較的新しい製品です。投与期間が1年を超えるケースに該当することから、ICH M7のLTLアプローチを適用し、使用期間に応じた現実的な暫定基準として、本来の許容摂取量に「6.7倍」を乗じる計算式が採用されました。

こうして、厚生労働省との協議のもと、暫定管理値として「2680ng/day」が設定されました。さらに、外用薬としての1日あたりの標準的な最大使用量（1日10g程度の使用を想定）から逆算し、製剤そのものに含まれる濃度としての暫定管理値は「268ng/g」と定められました。

安全マージンを見込んだ定期的な自主回収のスキーム

長期安定性試験の分析結果から、製造から25ヶ月が経過した製品においては、この暫定管理値（268ng/g）を上回る、または上回る恐れがあることが判明しました。

そこで日東メディック株式会社は、25ヶ月を超えた製品が市場に残り続けることを確実に防止するため、さらに5ヶ月間の前倒しとなる安全マージンを設定しました。すなわち、「製造から20ヶ月以上経過した製品を定期的に自主回収していく」という厳格な回収スキームを構築したのです。

製造から20ヶ月未満の市場流通品、および今後出荷される新しい製品については、ニトロソアミン化合物の濃度が暫定管理値を十分に下回っており、品質と安全性の基準が保たれていると判断されています。そのため、全ロットの一斉回収ではなく、25ヶ月以上経過した製品（および安全策としての20ヶ月以上経過製品）に限定した自主回収という対応がとられているのです。

ニトロソアミンを含む外用薬を使い続けるとどうなるのか？人体への影響

製品を実際に使用している方にとって、最も切実な関心事は「ニトロソアミンを含む外用薬を塗り続けてしまった場合、体にどのような悪影響があるのか」「発がんの危険性はあるのか」という点に尽きます。結論から申し上げますと、今回の検出内容によって患者さんの生涯における発がんリスクが著しく高まる可能性は、科学的に極めて低いと評価されています。

1日許容摂取量（400ng/day）が意味する安全基準の厳しさ

医薬品の安全性評価において用いられるガイドライン（ICH M7(R2)）では、ニトロソアミン類をはじめとする変異原性不純物の許容値について、「10万人に1人の頻度でがんを誘発する摂取量を超えないように管理すること」を求めています。

この「10万人に1人（リスク）」という数値は、統計学的に見て日常生活でがんを発症する確率（日本人の場合、生涯で約2人に1人が何らかのがんに罹患すると言われています）と比較して、事実上無視できるほど微小なリスクの増加を意味します。公衆衛生上、限りなくゼロに近い安全水準として国際的に合意されている極めて厳しいハードルです。

さらに決定的なのは、基準となっている400ng/dayという許容摂取量が、「生まれた時から70年間にわたり、毎日休まずその量を摂取し続けた場合」を想定して算出されているという事実です。

外用薬の使用実態と生涯リスクの現実

本製品は2024年6月に発売された製品であり、どのような患者さんであっても、これまでに使用した期間は最大でも数年足らずにすぎません。一生涯（70年間）という途方もない期間に比べれば、ごくわずかな一時期にすぎないのです。

仮に、暫定管理値の上限（通常の許容摂取量の6.7倍）に達した製品を一定期間毎日塗り続けたとしても、生涯の積算摂取量という観点で見れば、70年間毎日摂取した場合の総量には遠く及びません。このため、生涯にわたる発がんリスクを実質的に押し上げる可能性は極めて低いと結論付けられています。

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経口摂取と皮膚塗布（外用）における吸収の違い

もう一つ見落としてはならない重要な科学的視点は、「薬の投与経路」です。

ニトロソアミン類の許容摂取量や毒性データの多くは、物質を口から飲み込んで消化管から吸収する「経口摂取」の実験データや知見に基づいて設計されています。口から摂取された化学物質は、胃や腸からほぼ全量が吸収され、門脈を通って肝臓に運ばれ、全身を巡ります。

一方で、ヘパリン類似物質ローションは皮膚の表面に塗布する「外用薬」です。健康な人間の皮膚には角質層による強固なバリア機能が備わっており、外部からの異物や化学物質の侵入を強力に防いでいます。皮膚の表面に塗られた成分のうち、角質層を突破して毛細血管に到達し、全身の血液循環へと移行する割合（経皮吸収率）は、経口摂取と比べて極めて限定的であることが一般的です。

皮膚からわずかに吸収される可能性を考慮したとしても、口から直接摂取する場合と同等レベルの体内移行が起きるわけではありません。この投与経路の違いも、体内への実質的な影響をさらに低減させる要因となっています。

重篤な健康被害の報告状況

日東メディック株式会社の発表によると、製品の安全性に関して、非臨床試験のデータ、公表されている学術文献、ならびにこれまでに製品を使用した患者さんから収集された臨床安全性情報を包括的にレビュー・精査した結果、N-ニトロソジイソプロパノールアミンに関連する発がん性を示唆するような重篤な健康被害等の報告は、現在までに1件も確認されていません。

以上の科学的根拠や使用実態を総合すると、これまでに該当するロットのローションを使用していたからといって、直ちに体調の異変や将来のがん発症を過度に恐れる必要はないといえます。

現在手元にある場合の対処法と今後の見通し

現在、ご自身やご家族が『ヘパリン類似物質ローション0.3％「NIT」』を使用している場合、どのように行動すればよいのか、具体的な手順と留意点を整理します。

ロット番号の確認手順

まずは、使用している製品が今回発表された回収対象ロットに該当するかどうかを確認します。

ローションの容器（ボトル）の裏面や底面、または外箱には、アルファベットと数字を組み合わせた「ロット番号（製造番号）」と「使用期限」が必ず印字されています。今回公表された回収対象ロット一覧と照らし合わせ、該当する記号（M010〜M030、N010番台〜N990番台、P010〜P330など）が記載されているかどうかをチェックしてください。

手元のボトルの印字が擦れて読めない場合や、対象ロットに該当するか判断がつかない場合は、調剤を受けた調剤薬局に問い合わせることで、薬歴（調剤記録）から処方されたロットを確認してもらうことが可能です。

自己判断による突然の使用中止は避ける

最も注意していただきたいのは、「不安だからといって、自己判断で今日から急に塗るのを完全にやめてしまうこと」です。

ヘパリン類似物質ローションが処方されている方の多くは、重度の皮膚乾燥症や皮脂欠乏性湿疹、アトピー性皮膚炎などの皮膚トラブルを抱えています。日々の保湿ケアを突然中断してしまうと、皮膚のバリア機能が急激に低下し、激しいかゆみ、赤み、ひび割れ、湿疹の再燃といった皮膚症状の悪化を招くリスクが極めて高くなります。

前述の通り、短期間の使用によって重篤な健康被害が生じる可能性は極めて低いため、パニックになってスキンケアを放棄することは、かえって目先の皮膚疾患を悪化させる原因になります。

医師の相談と代替薬の検討

手元の製品が回収対象ロットに該当していた場合、あるいは不安が拭えない場合は、処方元の医療機関（皮膚科など）や、調剤を担当した薬局の薬剤師に相談してください。

医療機関や薬局では、回収対象ロットの製品についての返品・交換手続きに対応しているほか、必要に応じて他の製剤への切り替えを提案してくれます。ヘパリン類似物質製剤には、以下のような豊富な選択肢が存在します。

水性のヘパリン類似物質ローション：日東メディックやラクール以外のジェネリックメーカー各社が販売している透明な化粧水タイプのローション。添加剤の構成が異なるため、ニトロソアミン問題の影響を受けにくい製剤です。
泡状スプレー製剤：フォーム状で出てくるヘパリン類似物質製剤。液だれしにくく、ローションと同様に広い面積へ均一に伸ばしやすい特徴があります。
ヘパリン類似物質クリーム：保湿力を重視する場合、油性クリーム（ヒルドイドソフト軟膏タイプ）や水性クリーム（ヒルドイドクリームタイプ）への変更も有力な選択肢です。
先発医薬品（ヒルドイドローション0.3％）：乳剤性ローションの使い心地をそのまま維持したい場合、先発品であるヒルドイドローションを処方してもらう方法があります。

自身の肌の状態や季節、好みのテクスチャーに合わせて、専門職と相談しながら最適な代替薬を選択することが賢明です。

まとめ

今回の『ヘパリン類似物質ローション0.3％「NIT」』におけるニトロソアミン化合物検出と自主回収について、重要なポイントを改めて整理します。

回収の原因：添加剤である「ジイソプロパノールアミン」と、原料や他の成分に含まれる微量の亜硝酸塩が時間の経過とともに反応し、不純物である「N-ニトロソジイソプロパノールアミン」が生成されたことによります。
回収対象が「製造から25ヶ月以上経過した製品」である理由：ニトロソアミン化合物は時間の経過に伴って徐々に生成・蓄積するため、製造初期は極微量にとどまります。長期安定性試験の結果、25ヶ月を超えると暫定管理値（268ng/g）を上回る可能性があることが判明したため、安全マージンを見込んで20ヶ月以上経過した製品から定期的に回収する措置がとられています。
乳剤性ローションの背景：ジェネリック医薬品の中で、先発品と同様の「乳剤性（乳液タイプ）」を販売しているのは日東メディックとラクール薬品の2社のみであり、乳液状の性状を保つための添加剤が今回の生成要因となりました。
健康への影響：基準値（400ng/day）は70年間毎日摂取することを想定した極めて厳しい値です。本製品は発売開始から日が浅く、使用期間が限られていること、外用薬であり皮膚からの吸収が限定的であることから、生涯の発がんリスクを著しく高める可能性は極めて低いと評価されています。現在までに重篤な健康被害の報告もありません。
患者さんの適切な対応：手元のボトルのロット番号を確認し、不安がある場合や対象ロットであった場合は、自己判断で使用を中断して放置するのではなく、処方元の医師や薬局の薬剤師に相談して代替薬への変更や適切な処置を受けることが大切です。